【特集】バイオマスエキスポ2018／2018防災産業展in東京　など

2018年6月5日ツイートまとめ記事

nipponkabu: 仮想通貨交換業、初の登録拒否へ　みなし１社に金融庁：日本経済新聞 https://t.co/hHDOONwPt0
06-05 22:57; 無電柱化、コスト削減を議論　都の官民会議：日本経済新聞 https://t.co/tlgwQGF9eQ
06-05 13:20; 神戸製鋼本社をデータ改ざんで家宅捜索　東京地検など：日本経済新聞 https://t.co/qg4Gn1VPeM
06-05 13:17; 【特集】バイオマスエキスポ2018／2018防災産業展in東京 ③　出展ブースピックアップ：三洋貿易／コーレンス／パナック | 新エネルギー新聞 https://t.co/fe3vgeU9xP
06-05 13:15; 【特集】バイオマスエキスポ2018／2018防災産業展in東京 ②　出展ブースピックアップ：トーヨーエネルギーファーム／Spanner／WBエナジー | 新エネルギー新聞 https://t.co/XPXnarBqxW
06-05 13:15; 【特集】バイオマスの可能性を知る「バイオマスエキスポ2018」開催　5月30日（水）～6月1日（金）同時開催：2018防災産業展in東京　① | 新エネルギー新聞 https://t.co/8QJgUuV5Jg
06-05 13:15; RT @onojiro: 麻生財務大臣が閣僚給与一年分返納！？だが、国会議員としての歳費(大部分)は引続き満額受け取るから、この処分は名目的。メディアは知ってか知らでか、どこもこの点に触れようとしない。
06-05 12:50; RT @nipponkabu: 《8562》福島銀行、9月に新中期経営計画公表へ https://t.co/1E10o8Z611
06-05 11:37; 出社は不要、デキる会社は縛らない：日本経済新聞 https://t.co/vV945YDnmd
06-05 09:15

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女優・北川景子主演「フェイクニュース」　後編クライマックス撮影場所は　”つくば”

　2018年10月、二週連続でNHK総合が放映した「フェイクニュース」　インターネット上で主に投資（株や為替）関連の情報を扱う我々にとっても非常に身近な内容であり、普段あまり見ないが久しぶりに見たドラマである。　出演者も豪華で、人気女優の北川景子さんが主演、大御所の光石研さんや、新井浩文さん、杉本哲太さんらも熱演していた。　内容はインターネット社会となった現代にピッタリのフェイクニュースを扱った話題で、フェイクニュースをアップロードする者、それを煽る者、それを扱う企業、暗躍する政治家など、様々な人間模様が映し出されている。クライマックス撮影場所は研究都市　フェイクニュース後編のクライマックスで、広場において県知事選の選挙演説バトルが繰り広げられる場面があった。ここは、以前立ち寄ったことがある茨城県の筑波研究学園都市、つくばセンタービル街にある「aiaiモール（アイアイモール）」という場所だ。　このaiaiモールはつくばエクスプレスなどの交通機関とも近く、つくば駅ビルのMOGや、ショッピングモールのQ't（キュート）などが近く、歩いて行ける距離にある。　aiaiモールはピザ食べ放題のシェーキーズなど数多くの飲食店が多くあったが、今年の5月に皆閉店に追い込まれてしまったようだ。その後に今回のドラマのロケ地として使われた様子。北川景子さんや他出演者の皆さんが来ていたようだ。　続き↓↓　　「インサイダー」

【3356】テリロジー　NYK2018年下半期注目銘柄指定後、株価3倍へ

　《3356》テリロジーが強い。テリロジー株は、NYKが2018年下半期の注目銘柄で、しかもメインディッシュに指定した銘柄だ。過去ツイートを見てもらえれば分かるが6月6日の株価約500円の時点で買い推奨をし、継続している。　サイバーセキュリティ関連の一角として注目だが、先に上昇したセキュアヴェイルもNYKの注目銘柄だ。テリロジー株はその手掛けやすさもあり、個人投資家間での人気も高いのが特徴だ。

【3528】プロスペクト、突然の監理銘柄指定見込みで、12月14日が上場廃止リミット…だが！？NYKが今後の展開の見解

　東証二部上場の《3528》プロスペクトは本日、2018年11月14日に2019年期第二四半期決算を発表予定であった。しかし、そんな同社から同日13時45分、突然の悪材料IRが発表された。要約すると、金商法で定められた11月14日までに中間決算の提出が出来ないのでこれより１ヶ月後の12月14日までに決算書を提出できなければ整理銘柄指定後に上場廃止となる　－　という穏やかでないものだ。　「海外案件に係る現地での納税を契機に、過年度に計上した税金費用の金額について誤りがあったことが判明したため、 2017 年３月期まで遡り税金費用の再算定を行う必要がある」（IR文面より）とのことだ。これよる追加税額は同社の計算では3億円～5億円に上るという。第三者又は社内調査委の組織も検討しているという。 ◆誤解での出来事なら良いのだが…？　今回の内容が単なる誤解であれば、キャッシュリッチ企業のプロスペクトにとってみれば3億～5億円の追加納税は経営上の痛手にはならないが、もしも故意的なものであったならば大きく信用に傷がつくことになるだろう。 ◆NYKが想定する今後の見通しは…（続きを読む↓↓）

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